A地域で80件、B地域で30件。件数だけならA地域のほうが多いとわかります。では、対象となる人のうち、どのくらいの割合だったのでしょうか。その問いに答えるには、もう一つの数字が必要です。
分母を添えて計算する
説明用の架空の例として、A地域の対象者を1,000人、B地域を200人とします。一人につき一件として数えた場合、A地域は80÷1,000で8％、B地域は30÷200で15％です。件数はA地域が多く、割合はB地域が高いという結果になります。
これは矛盾ではありません。総数を尋ねるか、対象者に対する比率を尋ねるかで、答える内容が変わるためです。どちらの数字が正しいかを争う前に、知りたい問いを一文にしてみましょう。
分母なら何でもよいわけではない
実際の資料を読むときは、その分母が対象と合っているかを確認します。対象が特定の年齢層なのに地域の全人口で割れば、別の意味の割合になります。また、一人が複数回数えられる件数なら、「何％の人が利用した」とはそのまま言えません。
集計期間もそろえる必要があります。一か月分と一年分、申し込み件数と実際の参加人数を比べていないか、表題と注記を見ます。数字を計算する前の確認が、計算そのものと同じくらい大切です。
順位を評価に置き換えない
割合が高い理由は、この例の数字だけではわかりません。対象の構成、制度の条件、数え方など、調べるべきことが残っています。「高いから優れている」「低いから問題がある」といった評価へ進むには、目的と背景も必要になります。
読み取りのメモには、件数、分母、割合、期間の四つを並べます。資料に分母が見当たらなければ、推測で埋めず「未確認」と書きます。わからない項目を残すことで、後からどこを調べればよいかが見えてきます。
今回の80件と30件は、比率の意味を確かめるために用意した数字です。特定の自治体や事業の実績ではなく、地域間の優劣も示していません。同じ式を現実のデータに使う場合は、元資料の定義を確かめてから行ってください。
図になった数字を比べるときは、軸や期間を先に確認する方法も合わせて使えます。